【電気・ガス・水道の乗り換え提案】DMを使ってベストタイミングで営業アプローチ！

2024.09.30 2024.08.30ダイレクトメール

本記事では主に電気・ガス・水道・太陽光などのインフラ業界向けに、不動産ビッグデータを活用して、ベストタイミングで他社からの乗り換え提案をする方法とDMを使った最適なアプローチ方法を紹介します。
特に以下のようなインフラ企業様におすすめの記事です。ぜひご覧ください！
✓不特定多数の居住者に対して広告を打ち、効率の悪い新規開拓をしている
✓営業手法が一辺倒で反響も減ってきている
✓新規開拓したいが、個人のリストが手に入らなくて困っている

1 従来の営業手法における課題
2 不動産データからタイムリーな見込みリストを入手する
3 不動産オーナーへの最適なアプローチ方法
- 3.1 おすすめは手書きDM
4 おわりに

従来の営業手法における課題

電気・ガス・水道などは個人の顧客も多い為、需要のあるキーワードで検索した人に対してリスティング広告を表示させたりするインバウンド施策が主流になっています。しかし、売上拡大の為には同時にアウトバウンド施策にも注力していく必要があります。
従来の営業手法では、不特定多数の居住者に対してチラシ広告のポスティングや、ダイレクトメールの送付、時には直接営業訪問するといった手法が多くとられてきました。
しかし、不特定多数へのアプローチになる為ターゲティング精度が低く、以下のような結果やリスクを伴ううえに効率が悪いという課題を感じている企業様も多いと思います。

・そもそも需要がなく、興味もない
・検討のタイミングではないから営業を受けても困る
・予算が合わないから時間を取るのもムダ
・急に営業をかけられてマイナスイメージ…
このような顧客とのすれ違いはできるだけ避けたいものです。それでは以下から本記事のメインとなる、ベストタイミングで営業をかけられる方法を紹介していきます。

不動産データからタイムリーな見込みリストを入手する

インフラ業界の新規顧客開拓に活用できるのが、不動産ビッグデータです。
土地や物件を所有している不動産オーナーや、相続や売買などにより登記情報の変更のあった方の情報を抽出して、電気・ガス・水道などの乗り換えや太陽光パネルの設置を提案することができるからです。
不動産の登記情報は法務局から誰でも取得できるオープンなデータではありますが、データを収集したり使えるように整備するハードルが非常に高く、多くの企業で活用できておりません。
しかし現在は、オンラインでターゲットに合わせた属性の不動産オーナーを抽出できる便利なサービスがあり、誰でも簡単に不動産オーナーが変わったタイミングのリストを入手することができます。
次の章で具体的なサービスと活用方法について、まとめていきます。

不動産ビッグデータ提供サービス「R.E. DATA」で最新データを入手！

教えてDM先生編集部のおすすめのサービスは、登記簿謄本データを活用した不動産ビッグデータ提供サービス「R.E. DATA」です。不動産ビッグデータをオンラインで簡単に取得できるので、手間なくスピーディーに最新の不動産オーナーに対してアプローチすることができます。

サービスの特徴

・不動産登記情報を活用し、エリアなど属性毎にターゲットを絞っての抽出が可能
・２億件を超える土地や建物のデータベースと、業界最速級のデータ更新スピード
・定額＋従量制の高いコストパフォーマンス（気になる価格はこちらからお問合わせください）
・データを活用した各種マーケティング施策のサポート

新規開拓への不動産データ活用方法

電気・ガス・水道をはじめとしたインフラ業界では、地域的にも事業領域的にも顧客網羅性が高いことが特徴です。その為、不動産ビッグデータを活用することで、以下のような新規開拓に向けた営業活動の効率化が可能になります。

■電気・ガス・水道のりかえをベストタイミングで提案

・不動産の売買による所有者変更時の活用
売買によって所有者が変わった新しいオーナーの住所と既存顧客住所を照らし合わせ、顧客でない場合には、他社からの契約変更をタイミングよく訴求することができます。
・相続登記の活用
相続登記が行われた場合、承継した新しいオーナーに対しても、既存顧客でない場合には他社契約からの乗り換えアプローチをすることが簡単にできるようになります。既存の営業手法よりも効率的です。

■太陽光事業用地の開拓

電力事業者会社では、相続登記された土地のオーナーに対して、太陽光事業用地としての新規開拓先としても活用することができます。これにより、持続可能なエネルギー事業の推進にも貢献することができます。

■空き家の発見と仲介業務に利用

相続登記が行われた土地に対して、そのオーナーが現在別の住所に住んでいる場合、その土地は空き家となる可能性があります。登記異動情報からこの情報を取得し活用することで、提携している不動産会社へタイムリーに仲介することができます。

R.E. DATAであれば、最新の不動産オーナーのリストが手に入り、不動産所有者が物件に関する様々な検討をするタイミングでインフラ関連の見直しの提案が可能になるというわけです。R.E. DATAについて気になる方はこちらからお気軽にお問い合わせくださいませ。

不動産オーナーへの最適なアプローチ方法

ここでは、不動産ビッグデータから入手した不動産オーナーに対する一般的に活用されるアプローチ方法と、教えてDM先生編集部が推奨する最適なアプローチ方法を紹介します。
まず、不動産ビッグデータから得られる不動産オーナーの基本情報は「氏名」「住所」「電話番号」です。これらの情報を活用し、一般的に下記3つのアプローチ方法を活用される企業が多いです。（※別途所有不動産に関するデータも取得可）

・電話営業
・訪問営業
・ダイレクトメール送付

これらは、どれも昔からあるアプローチ方法ですが、電話や訪問は不動産オーナーの都合を考慮しておらず、敬遠されるケースも多いでしょう。ダイレクトメールの送付が一番手軽に実施できますが、日々多くの郵便物が届く為、その中に埋もれてしまうケースもあります。ダイレクトメールを送る場合は、他の郵便物に埋もれないようにデザインや形状を工夫するのが良いでしょう。

おわりに

本記事では、不動産ビッグデータ活用サービス「R.E. DATA」を活用したインフラ業界の新規顧客開拓方法について紹介しました。
新しい視点から営業リストを増やして、営業成果に繋げていきませんか？
サービスについてはこちらからお気軽にお問い合せくださいませ。

今回紹介した「R.E. DATA」の不動産ビッグデータを活用したDMや手書きDMの発送をお考えの方、
お問い合わせフォームからお気軽にお問い合わせください。

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この記事を書いた人
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小山咲

ダイレクトメール発送代行専門会社・上場企業【ディーエムソリューションズ株式会社】 ◆ダイレクトメール事業営業部 ◆DM発送営業→新卒教育担当→教えてDM先生編集等のオウンドメディア運営や事業部の営業推進に関わる業務を担当。