郵便・ゆうメールに必要なマークの種類と注意点とは?

2024.03.05 2018.06.18郵便サービス
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作成者 Hiroyuki/stock.adobe.com

本記事では、郵便、ゆうメールを利用する際に必要なマークの種類と注意点について解説します。料金後納?料金別納?postcard?差出人返還先?….郵便やゆうメールを利用する際に必要な表記やマーク。実は細かい決まりが多く、間違えて印刷してしまうと郵便局に受け取ってもらえない…なんて事態も発生してしまうので、きちんと知っておいて使い分けましょう!
※掲載情報は2024年2月末時点での情報です。最新情報は日本郵便公式ホームページをご確認ください。

「郵便とは?」「ゆうメールとは?」という各発送方法の詳細については以下記事でまとめています!
🔍郵便について≫はがき・定形郵便・定形外郵便って何が違う?サイズや価格など細かくご紹介!
🔍ゆうメールについて≫【ゆうメールとは?】規格や料金は?日数などの詳細も丁寧に解説!

 

郵便表記について

郵便を発送する際には、封筒やはがきに以下のマークや表記を入れる必要があります。

①郵便料金の支払いに関する表記(料金別納マークor料金後納マーク)※切手貼付の場合は表記不要
②配達送達日数の猶予に関する表記(通常送達日数or3日猶予ありor7日猶予あり)
③差出人/返還先表記
④郵便はがき(postcard)表記 ※郵便はがきで送る場合に必須

以下、それぞれについて詳細を説明していきます。

①郵便料金の支払いに関する表記

郵便料金の支払い方法には、切手の他に「料金別納」「料金後納」という方法が存在します。
「料金別納郵便」「料金後納郵便」マーク(郵便目玉マークと呼ばれることもあります)は、郵便料金の支払い方法を表しており、この表記があれば切手を利用しなくても郵便物を発送することができます。

■「料金別納郵便」
郵便物を差し出す際に現金で支払う場合に必要な表記
※切手での支払いも可能です。
■「料金後納郵便」
1ヶ月分の郵便料金を翌月に一括で支払う場合に必要な表記
※予め郵便局に後納申請を行う必要があります。

🔍あわせて読みたい!
≫料金後納郵便?料金別納郵便?特徴や利用条件を詳しく解説!

②送達日数の猶予に関する表記

郵便目玉マークの横線は、送達日数の承諾猶予を表しています。
郵便の送達日数は3種類存在し、送達日数によって郵便料金が異なります。以下画像の通り、①で説明した「料金別納マーク」「料金後納マーク」の横線の数で送達日数を表現します。

■通常の送達日数の場合
通常の送達日数の場合、郵便マークは1本線になります。
※個人が送る一般的な郵便物の送達日数はすべてこのパターン該当しています。
■送達に3日程度の猶予を認める場合
通常送達日数に+3日程度猶予を承諾する場合、郵便マークは2本線になります。
郵便の「特割」という割引サービスを適用する場合はこの表記が必要で、配達までに+3日程度時間がかかってもOKという条件のもと郵送料金が安くなります。
同時差出通数が2,000通以上から利用可能です。
■送達に7日程度の猶予を認める場合
通常送達日数に+7日程度猶予を承諾する場合、郵便マークは3本線になります。
郵便の「特特割」という割引サービスを適用する場合はこの表記が必要で、配達までに+7日程度時間がかかってもOKという条件のもと郵送料金が安くなります。
同時差出通数が50,000通以上から利用可能です。

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郵便・ゆうパック・ゆうメールで割引?日本郵便の各種割引制度について
「郵便」は何日で届く?いつ届く?各サービスの配達日数を解説

③差出人・返還先表記

郵便物の差出人と返還先を表しています。
前述した支払い方法や送達猶予に関係なく、全ての郵便物に共通して必要です。受け取り手に対して「誰から差し出された郵便物か」がわかるようにするのと、受け取り手が転居した等で配達できなかった場合、郵便物を返還する為に必要です。差出人と返還先が同じ場合はまとめての表記で問題ありませんが、返還先を変更したい場合は分けて記載する必要があります。

④郵便はがき(postcard)表記

郵便はがき(第二種郵便物)を送りたい場合は、「郵便はがき」もしくは「Post card」表記が必須です。
この表記がないと、はがきサイズであっても第一種郵便物として84円口になってしまうので要注意です。

郵便マークの位置やサイズの注意点

前述した郵便マーク、差出人返還先を表記する位置やサイズについて紹介します。

■郵便マーク
・郵便物が縦型の場合は左上に郵便マークを配置、横型の場合には右上に配置します。
・円形の表示の大きさは、直径2~3cmです。
・四角形の表示の大きさは、縦・横それぞれ2~3cmです。
・差出郵便局名を記載する場合は、実際に郵便物・荷物を差し出す郵便局名を表示してください。
・マークの1/2の範囲内に広告やロゴなどを入れることができます。

■差出人/返還先表記
位置に厳密な規定ありませんが、発送物の宛名面に入れる場合は画像の位置に入れる場合が多いです。
宛名面の場合:横書き=宛名の下部/縦書き=左端 もしくは郵便マークの下部
裏面の場合:どこでも可(※分かりやすい場所だと◎)

■郵便はがき・ポストカード表記(※はがきの場合のみ)
縦型の場合:最上部の中央に「郵便はがき」と表記する
横型の場合:最上部の中央に「Post card」と」表記する

このように、郵便物を差し出す際には、表記に関する細かい決まりを守らなくてはいけません。
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ゆうメール表記について

ゆうメールを発送する際には、封筒やはがきに以下のマークや表記を入れる必要があります。

①ゆうメールマークと支払いに関する表記(料金後納or料金別納)
②差出人・返還先表記

以下、それぞれについて説明していきます。

①ゆうメールマークと支払いに関する表記

ゆうメール料金の支払い方法には、切手の他に「料金別納」「料金後納」という方法が存在します。

■「料金別納ゆうメール」表記
ゆうメールを差し出す際に、同時に現金を支払う際に必要な表記
※切手での支払いも可能です。
■「料金後納ゆうメール」表記
ゆうメールを差し出し、1ヶ月分を翌月一括して支払う際に必要な表記

※料金後納ゆうメールで差し出すのは下記の2パターンとなります。

⑴特約ゆうメール
企業や団体が郵便局と直接契約することによって利用できる後納契約のゆうメール

⑵大口包括契約ゆうメール
限られた発送代行会社や大手印刷会社が日本郵便とゆうメール運送業務委託の特別契約を交わしており、その発送代行業者へ依頼することで利用できるゆうメール

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特約ゆうメールとは?DM発送を安くしたい方、必見です!

②差出人・返還先表記

ゆうメールの差出人と返還先を表しています。
受け取り手に対して「誰から差し出されたゆうメールか」がわかるようにするのと、受け取り手が転居した等で配達できなかった場合、ゆうメールを返還する為に必要です。

【注意ポイント】
前述した日本郵便と契約をしていなくても誰でも発送ができる通常のゆうメールや、⑴特約ゆうメールの場合は差出人・返還先が同一なことがほとんどですが、⑵大口包括契約ゆうメール(発送代行枠のゆうメール)では、差出人表記と返還先表記が異なります

詳細を以下で見ていきましょう!

ゆうメールマークの位置やサイズの注意点

ゆうメールマークや差出人・返還先の表記の位置やサイズの規定について紹介します。
前述した通り、ゆうメールの種類によって必要表記が変わってきますので、分けて紹介します。

■ゆうメールマーク
・発送物が縦型の場合は左上にゆうメールマークを配置、横型の場合には右上に配置します。
・円形の表示の大きさは、直径2~3cmです。
・四角形の表示の大きさは、縦・横それぞれ2~3cmです。
・マーク内に含まれる文字のサイズはJIS規格で10ポイント以上にする。
※郵便の場合はマークの1/2の範囲内広告やロゴを入れることが可能ですが、ゆうメールの場合は不可。
※郵便の場合は「料金別納郵便」ですが、ゆうメールの場合は「料金別納ゆうメール」となり「郵便」の文言は入れません。

■差出人・返還先表記
▼個人が出せる通常のゆうメール・特約ゆうメールの場合
位置に厳密な規定ありませんが、発送物の宛名面に入れる場合は画像の位置に入れる場合が多いです。

▼大口包括契約ゆうメール(発送代行枠のゆうメール)の場合
発送代行業者が代理でゆうメールを差し出していることになる為、必ず発送代行業者の企業名を入れる必要があります

数あるDM発送代行の中でも大手のディーエムソリューションズ株式会社は、大口包括契約ゆうメール枠を持っています。上記の表記の細かい決まりなども対応してくれる為、安心できそうです。
全国の企業のうち、大口割引が適用された特約ゆうメールを締結している企業は25社程と言われており、
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おわりに

お読みいただきありがとうございました!郵便表記、ゆうメール表記についてご紹介しました。
ダイレクトメールは大量に発送する場合が多いので、それぞれの表記を把握して料金の割引制度を利用することでコストを抑えることができます。
また、郵便とゆうメールの使い分けで注意したいのが、ゆうメールは信書が送れないという点です。請求書や納品書などは送ることができません。信書についても下記記事にまとめていますので、確認してみてください。

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信書の発送(信書便)で注意したいポイントと発送方法を解説

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タグ : 発送
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教えて!DM先生 編集部

ディーエムソリューションズ㈱のダイレクトメール・物流のエキスパートメンバーで結成。法人取引14,400社以上の実績にもとづいた、DMの反響アップ、コスト削減、業務改善などに役立つ情報を続々発信していきます。